こんにちは、MAMiyuです。
子どもができるといろいろと出費がかさみますよね。育休を取得して収入が減少したことと合わせて家計が厳しいです。
そんな出費ですが、いったいどんな費用があるのか、また、その負担を軽減する補助はどのようなものがあるのかをまとめてみました。これから子どもを持つ人の参考になれば幸いです。
今回まとめたのは新生児から１歳までの毎月の育児費用についてですが、以下の金額はあくまで目安であり、地域や生活スタイル、個々の選択により大きく変わることをご理解ください。
また、かなり前のものであれば内閣府が出している統計データもあるので、興味のある方はそちらもご覧ください。
育児費用
新生児（0ヶ月）
新生児の育児費用は出産費用やベビー用品の初期投資が含まれるため、特に高くなります。これらの費用は約100~300万円程度のようです（医療費、ベビーベッド、ベビーカー、カーシート、ベビー服、哺乳瓶などを含む）。
- 出産費用
- 出産費用は地域や選ぶ病院、分娩の形態によりますが、一般的には約30万円から100万円程度です。ただし、公的な出産一時金が支給されるため、負担額は抑えられます。
- 新生児用品
- ベビーベッド：5万円から15万円
- ベビーカー：3万円から10万円
- ベビー服（新生児期～1歳までの衣類）：約3万円から5万円
- 哺乳瓶と消毒器：1万円
- チャイルドシート：1万円から5万円
- ベビーバス、バスチェア：5千円から1万円
- おむつ（使い捨て、布、または両方）：数千円から1万円
- 乳児用ミルク：1万円から2万円
おもちゃ、書籍等：1万円から2万円
1ヶ月～12ヶ月： 毎月の育児費用
- ミルク代：約10,000円
- おむつ代：約10,000円
- 医療費（健康診断、予防接種等）：約5,000円
- 衣服：約5,000円
- おもちゃ、書籍等：約5,000円
以上を合計すると、毎月の育児費用は約35,000円程度と見積もられます。ただし、保育所やベビーシッターを利用する場合や、医療費が高額になる場合（病気や怪我等）、また特別な教育資料を購入する場合、旅行に行く場合などは、これらの金額を上回ることもあります。
補助金や支援制度
出産や育児に関していくつかの公的な補助金や支援制度が提供されています。これらの制度は、子育ての負担を軽減し、子供たちが健やかに育つ環境を整えるためのものです。以下にいくつかの主要な制度を紹介します。
出産一時金
母子健康手帳を所持し、医療保険に加入している人は、出産一時金を受け取ることができます。2023年6月時点では金額は42万円です。出産一時金は直接医療機関に支払われ、出産費用から差し引かれます。
児童手当
日本に居住し、18歳未満の子供を育てている保護者は、児童手当を受け取ることができます。2023年6月時点で、第一子は月額15,000円、第二子以降は月額10,000円です（一部の低所得世帯では、第二子以降も月額15,000円が支給されます）。
子育て支援センター
全国にある子育て支援センターでは、子育てに関する情報提供や相談、子供の遊び場や親子の交流の場など、さまざまなサービスが提供されています。
保育所・幼稚園の補助
2019年10月から幼児教育の無償化がスタートして、公立または私立の保育所・幼稚園に子供を通わせている場合、利用料が補助される制度があります。
医療費助成制度
多くの自治体では、18歳未満（一部の自治体では20歳未満）の子供の医療費を助成する制度があります。医療費助成制度の詳細は、自治体により異なります。
これらの補助金や支援制度を活用することで、出産や育児にかかる費用を抑えることが可能です。ただし、詳細な制度や申請手続きは自治体により異なるため、具体的な情報については各自治体のウェブサイトや窓口で確認してください。
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